2015,02,22, Sunday 2015.2．22　小中一貫校に幼稚園も接続した方が、教育効果が上がること（2015.2．23追加あり） author : hirotsu-motoko 　　　 　＊１より　 　　　 玄海町の農業体験　　　　　　玄海町、修学旅行生の養殖見学　　　　　　　　 （１）公立玄海小中一貫校の素敵な校舎 　＊１のように、玄海町は２小学校、２中学校を統合して町立玄海小中学校「玄海みらい学園」を４月に開校する予定で、新校舎は鉄筋コンクリート４階建て、延べ床面積約１万５千平方メートルで、４階まで吹き抜けの天井がガラス張りになっているそうだ。教室は３０人学級を想定した広さで、従来の黒板は置かず、電子黒板やホワイトボードを使用し、トイレは全個室洋式とのことである。 　このように小中学校を統合したり、耐震化するために新校舎を建設したりする際に、21世紀仕様の教育環境を整えるのがよいと、私も考える。また、新校舎の階段に、制服の見本が置いてあるが、小学生の時からかわいらしい制服を着せるのも悪くない。そして、玄海町は海・山・田畑が近く、子どもを自然の中で育てられるのが魅力だ。 　なお、私は、幼稚園も接続して、3歳、4歳もしくは5歳から、自然な形で教育を開始した方がよいと考えている。何故なら、言語は幼いほど吸収力が高いため、英語やフランス語を母国語とする教師が時間をかけて楽しく教えておけば、後で語学で苦労する必要がないからだ。また、教える内容も、これに合わせて前倒ししたり、内容を豊富にしたりし、飛び級も可能にした方がよいと考える。 　しかし、玄海町には原発があり、その交付金で立派な学校ができても、子を持つ家庭が玄海町に住むのはためらわれる。そのため、＊４、＊５－１、＊５－２のように、政府が中枢機能分散を推進し、企業の地方移転を進めようとしており、地方創生総合戦略に対して交付金を準備している時であることを活用して、原発を速やかに廃炉にし、次の時代の稼ぎ方を設計すべきだ。 （２）公立小中一貫校の目的 　＊２のように、９年間を通じたカリキュラムで教育する公立小中一貫校が急増し、政府の教育再生実行会議が６・３制を見直す学制改革の議論を次回以降に始めるそうだ。都道府県別では東京都が公立小中一貫校１８校と最も多く、次いで宮崎県１２校、広島県９校、佐賀県６校、京都府（京都市含む）６校と続き、佐賀県は進んでいる方だ。宮崎県は全国初の公立中高一貫校が1994年に誕生し（これを知って、私は佐賀県立唐津東高校を中高一貫校にするよう提言し、実現済）、小中一貫校も2006年に開校するなど早くから一貫教育に積極的に取り組んでいるが、私立は前からそうやって実績を出していたのだ。 　小中一貫教育を進める目的としては、「①教職員の指導力向上」「②学力向上」「③小中が核となり地域とともに学校づくりを進める」が大切だと考えるが、「④中１で不登校や問題行動が増える“中１ギャップ”を防ぐため」というのは、何かおかしい。もともと、子どもにとって変化やスリルは楽しい筈で（だから、子どもは冒険物語やジェットコースターに惹かれる）、小学校から中学校に行く程度の変化についていけない子どもが社会に出て場所や時代の変化についていけるのかも疑問であるため、学校・社会の“文化”や教育方針を見直すべきである。 （３）スーパー小中一貫校　(?) 　大阪市は、＊３のように、「スーパー小中一貫校」を作り、通学区を限定せずに市全域から募集するそうだ。そして、①小１からの英語学習　②児童・生徒１人１台のタブレットパソコン配布　③小学校で教科担任制を一部導入などに取り組むそうだが、このうち②は、佐賀県では既に行われており、これに①と③を加えて教育するのが、小中一貫校のメリットを活かす方法であるため、どこでも普通にやるべきである。 ＊１：http://www.saga-s.co.jp/news/saga/10105/159240 （佐賀新聞　2015年2月22日）　「玄海小中学校」校舎を披露　内覧会開催 ■４階まで吹き抜け／天井ガラス張り 　玄海町の２小学校、２中学校を統合して４月に開校する町立玄海小中学校「玄海みらい学園」の内覧会が２１日、有浦中敷地内に建設された新校舎であった。訪れた児童や生徒、保護者らが、小中一貫校としてスタートする新年度からの生活へ、イメージを膨らませていた。新校舎は鉄筋コンクリート４階建て、延べ床面積約１万５千平方メートル。４階まで吹き抜けで、天井はガラス張りになっており開放感が特徴。新１～９年生約５３０人が一堂に集まれるホールもある。教室は３０人学級を想定した広さで、従来の黒板を置かず、電子黒板やホワイトボードを使用。トイレは全個室洋式。校舎を見て回った児童たちは「ベランダや屋上があるのがいい」「更衣室がきれいだった」「教室は少し狭く感じた」など、口々に感想を言い合っていた。工事は２０１３年６月に始まり、一部設備工事を残して今年１月末に完成。総事業費は約４９億円で、新校舎、体育館、渡り廊下の建設費は３９億９７００万円。内覧会は２２日も午前１０時、正午、午後２時からの３回実施する。 ＊２：http://digital.asahi.com/articles/TKY201310230564.html?_requesturl=articles%2FTKY201310230564.html&iref=comkiji_txt_end_s_kjid_TKY201310230564 （朝日新聞　2013年10月25日）　公立小中一貫校が急増１００校　９割「学力向上狙い」 　小中学校の９年間を通じたカリキュラムで教育する公立の小中一貫校が急増し、今春までに全国で１００校開校していることが朝日新聞の調査でわかった。政府の教育再生実行会議が６・３制を見直す学制改革の議論を次回以降に始めるが、ほぼ半数の４８校の校長が学制改革を求めた。一貫校を「義務教育学校」として制度化することには、３分の１の２９校が賛成した。小中一貫校は国により制度化されていないため、自治体ごとに定義や呼び方もさまざまだ。そこで京都産業大の西川信廣教授（教育制度学）の助言を受け、（１）小中の敷地が同じ（２）９年間を見通したカリキュラムを持つ――という最も一体化が進んだ学校を対象とし、校長に教育内容や成果、課題などを聞いた。その結果によると、２００５年段階では４校だったが、０８年に２３校に。その後は毎年１０校以上増え続け、１１年で６１校、１２年で８１校となり、今春現在で１００校となった。都道府県単位だと、最も多いのは東京都で１８校、宮崎県１２校、広島県９校、佐賀県６校、京都府（京都市含む）６校と続く。宮崎県の場合、全国初の公立中高一貫校として県立五ケ瀬中・高校（現在は中等教育学校）が９４年に誕生。小中一貫校も０６年、日向市立平岩小中学校が開校するなど早くから一貫教育に積極的に取り組んできた。小中一貫教育を進める目的としては、「学力向上」が９１校、中１で不登校や問題行動が増える「中１ギャップの解消など生徒指導上の成果を上げる」が９０校、「小中が核となって地域とともにある学校づくりを進める」が６６校、「教職員の指導力向上」が５６校だった（複数回答）。９年間のカリキュラムの区切り方は「４―３―２」が最多で６７校、「６―３」のままが２８校だった。学制改革について質問したところ、「改めた方がよい」が１６校、「どちらかといえば改めた方がよい」が３２校、「どちらかといえば今のままでよい」２６校、「今のままでよい」１２校、「わからない」１３校。「どちらかといえば」も含め「改めた方がよい」と回答した４８校の校長に、どう改めるかを尋ねた。「中高一貫の中等教育学校のように、小中一貫の『義務教育学校』をつくる」が２９校にのぼった。自民党の教育再生実行本部が５月に提言したのがこの形態だ。「全校一律で６―３の区切りを変える」は１５校、「５歳から義務教育にする」「高校を義務教育にする」はともに３校だった。開校に至る経緯（複数回答可）では、「統廃合計画のなかで計画された」と回答したのが５２校と半数以上。「公立学校の多様化を推進するため」が４５校、「町づくりの核として」が２１校、首長が公約で掲げたのが１６校だった。一貫校の調査としては、文部科学省や、小中一貫教育に取り組む自治体でつくる「小中一貫教育全国連絡協議会」が１０年に調べたものがあるが、校長に教育内容や成果まで尋ねた調査は「把握していない」と文科省は話す。 ■半数、統廃合が影響 　小中一貫校が増える背景には、地方分権の流れがある。きっかけは広島県呉市が２０００年から国の研究開発学校で、東京都品川区が０４年から構造改革特区でそれぞれ小中一貫教育を試みたこと。市町村の教育改革として注目された。自治体が理由に挙げるのは（１）小、中学校で学習、生活指導が大きく違い、中１で不登校や問題行動が増える「中１ギャップ」が問題視されている（２）身長の伸びが早まり、発達の段差が小４、５年ごろに移っているとされることだ。小中９年間で教育内容を見直し、独自の教科の新設などで学力向上を目指す狙いもある。だが今回の調査では開校の経緯として統廃合計画を挙げる学校が地方に多く、５２校と半数以上に上った。都市部では、子どもが私立中に進学し公立中の生徒が減るのを防ぐ狙いもある。西川教授は「一貫教育の目的についての回答に『学力向上』『生徒指導上の成果』が多く、それを生み出す『教職員の指導力向上』を挙げたのは５６校にとどまっている。『中学生が小学生を思いやるようになった』といった子どもの変化に比べ、教職員の変化を成果として挙げる回答は少なかった。小中が表面的な交流にとどまり、教職員の力がつくところまでいっていない表れだと思う。何のために小中一貫教育を進めるのか、行政自身、見つめ直すことが必要だ」と話す。 　　　　　◇ 〈調査方法〉　まず全都道府県、政令指定都市の教育委員会に「小中学校が同一敷地にあり、９年間を見通したカリキュラムを持つ学校」の校名を挙げてもらった。東京都教育庁は「小中一貫校を把握していない」と回答したため、朝日新聞が都内の全市区町村を調べた。そのうえで自治体の挙げた学校の校長に、開校の経緯や成果、課題を問う質問票を郵送。全員から回答を得た。 ＊３：http://digital.asahi.com/articles/OSK201310210144.html （朝日新聞　2013年10月22日）　スーパー小中一貫校２校　入学・転入生募る　大阪市 　大阪市教委は市内在住の児童・生徒を対象に、施設一体型小中一貫校「やたなか小中一貫校」（東住吉区、昨年春開校）と「むくのき学園」（東淀川区、来年春開校）への来年春の入学・転校生を募集している。市立小中が通学区を限定せず市全域から募集するのは初めて。２校は市の教育改革を先駆けて実践する９年間の「スーパー小中一貫校」と位置づけられ、小１からの英語学習▽児童・生徒１人１台のタブレットパソコン配布▽小学校で教科担任制を一部導入、などに取り組む。対象は市内在住（２校の校区内なら応募の必要なし）で、来年度に小１～６年または中１～２年になる子ども。２校とも各学年４０人程度で、応募多数なら抽選を行う。締め切りは１０月３１日で、学校選択制を実施する一部の区のみ締め切りを早めるケースもある。問い合わせは市教委学事課（０６・６２０８・９１１４）。 ＊４：http://qbiz.jp/article/56137/1/ （西日本新聞　2015年2月18日）　企業の地方移転は進むのか？　政府、中枢機能分散を後押し 　地方の人口減少と東京一極集中に歯止めをかけるため、政府は企業の地方移転や分散に力を入れ始めた。経済拠点の多極化は過去にも試みられたが、はかばかしい成果を残していない。「地方創生の手段」と位置付ける今回の取り組みは、企業をその気にさせることができるか−。「２０２０年度までに、地方に３０万人の若者の雇用を創出する」。政府は昨年１２月に閣議決定した地方創生の総合戦略に大胆な目標を掲げた。企業の地方移転支援は、その一環。（１）東京から三大都市圏以外へ本社機能を移す企業（２）地方にある本社機能を拡充する企業−の税負担を軽くする特例措置を新たに設ける。政府が企業の地方移転を推進するのは初めてではない。１９９０年代の地方拠点都市、オフィスアルカディアなど数々の政策を打ち出したが、経済産業省幹部は「思わしい結果は出なかった」。逆に創業した地方で業績を伸ばし、本社を東京へ移す企業が多かった。 　だが、企業の考えは変わってきた。転機は東日本大震災だ。将来、東京の本社が被災するリスクを分散するため、複数の都市に経営拠点を置く動きが顕著になっている。インターネットの普及で、大都市でなくても可能な仕事も増えた。政府は「本社移転はハードルが高い」として、中枢機能の分散を後押しする。地方の誘致活動も熱を帯びる。福岡市と福岡経済同友会、福岡商工会議所は１７日、東京都心でシンポジウムを開催。「ビジネス拠点・福岡」の優位性を企業関係者などにアピールした。政府で地方創生を担当するまち・ひと・しごと創生本部の若井英二事務局次長は「創業地や福岡、札幌のようなブロック拠点都市は可能性が大きい。通勤圏を考えると、自治体は広域で連携して誘致するのが有効ではないか」と語る。 　　　◇　　　◇ ●機能分散、震災後に加速 　地方に拠点を移す企業は確かに増えている。 　「福岡で独立したビジネスが成り立つように、機能移転を進めたい」。マスミューチュアル生命保険（東京）の井本満社長は１７日のシンポジウムで、福岡本社（福岡市）を４月に本格的に立ち上げる計画を披露した。従業員は約１５０人。災害時に保険金の支払いを滞らせないため、自然災害の可能性が小さい福岡市を第２の拠点に選んだ。生命保険業界では、ほかにアクサ生命保険が２０１４年１１月に札幌本社を設立。大規模投資だったが「災害時にも業務を継続するために必要な投資」（広報）ととらえている。建設機械大手のコマツは１１年、創業地である石川県小松市に総合研修施設を造り、人材育成などの機能分散を進める。１３年度は国内外から約２万７千人が研修で小松市を訪れており、地域にもたらす経済効果も大きい。企業にとって地方移転は不安材料もあるが、踏み切ってみると、乗り越えられることも多いようだ。１２年に東京から北海道恵庭市へ本社を移したエム・エス・ケー農業機械。杉野俊樹社長は「優秀な社員をつなぎ留められるか」心配だったが、首都圏に勤務していた約７０人のほぼ全員が北海道に転居。現地でも「良い人材が確保できている」と自信をみせる。東洋ゴムは東京本社を大阪本社に統合、８月には本社を兵庫県伊丹市に移す。「取引先とのやりとりはネットを使えばよく、東京でないとできないことはない」という。経団連産業政策本部の森島聡主幹は、地方移転を税制で促進する政府の取り組みを歓迎するが、注文もある。「国の許認可権限を地方に移すことも必要だ。行政機能が東京に集まっている限り、必要な手続きは東京で行わざるを得ない」。地方移転をさらに拡大するには分権が必要と考える。企業を迎える自治体にも課題がある。石破茂地方創生担当相は「教育、医療、介護が単身赴任の大きな理由になっている」と指摘。家族が安心して新しい暮らしが営める環境整備を求めている。 ＰＳ（2015.2．23追加）：＊５－１、＊５－２のように、地方創生担当相は、政府機関の地方移転を推進する方針で、「地方から誘致提案をして欲しい」とのことであるため、生活や教育などのメリットを示して、農漁業・エネルギー・文部科学など、シナジー効果のある施設の誘致に立候補するのがよいと考える。 ＊５－１：http://qbiz.jp/article/56407/1/ （西日本新聞　2015年2月22日）　政府機関の移転候補、近く公表　石破地方創生相インタビュー 　石破茂地方創生担当相は２１日、福岡市で西日本新聞のインタビューに応じた。石破氏は東京一極集中を是正するため、政府機関の地方移転を推進する方針を示し、移転候補のリストを近く公表すると表明。「必ずしも東京になくていい機関がいっぱいある。東京にあるよりもうちに来た方が良い、と地方から提案してほしい」と語った。移転候補となるのは、府省庁の研究機関や研修所など。機関の名前、仕事の内容、職員数の一覧を２月中にも公表し、誘致する自治体を募る。２０１５年度に移転先を決め、１６年度から具体化する。省庁本体は対象としない方向だ。石破氏は「移転したらこんないいことがある、地元はこんな支援をすると言ってもらいたい」と述べ、誘致する自治体に移転効果の説明を求める考えだ。政府は地方の人口減少対策を兼ねて、企業の本社機能移転を優遇税制で支援。民間と連動して、首都圏から地方へ雇用と人の流れをつくる。２０年の東京五輪に向けて一極集中の加速が懸念されているが、石破氏は「そこは政策的に止めなければならない」と述べた。地方創生関連の交付金　政府は２０１４年度補正予算に自治体向けの交付金４２００億円を盛り込んだ。「地域消費喚起・生活支援型」（２５００億円）はプレミアム付き商品券の発行など経済対策色が濃い。「地方創生先行型」（１７００億円）には、自治体がまとめる地方創生の総合戦略策定費が含まれる。政府は自治体の総合戦略を具体化する財源として、１６年度に新たな交付金を創設する方針。 ＊５－２：http://qbiz.jp/article/56408/1/ （西日本新聞　2015年2月22日）　石破氏一問一答　総合戦略新交付金、自治体で差　 　石破茂地方創生担当相とのやりとりは次の通り。 −自治体は地方創生の総合戦略を２０１５年度に策定する。ポイントは何か。 　「三つある。一つ目はＫＰＩ（重要業績評価指標）。農業生産額、移住者数、出生率などの数値目標を設定することだ。二つ目は企画立案、実行、点検、改善のシステムを組み込むこと。三つ目は産官学、金（金融機関）労（労働界）言（言論界）のみんなが参画すること。市長が作ればいいという話ではない」 −総合戦略を実行する財源として新型交付金を１６年度につくるそうだが、どのような交付金になるか。 　「自治体を一律に扱わず、総合戦略を見て、熱意があるところに厚く交付する。その審査は議員の口利きのような恣意（しい）性を排除し、透明性のある仕組みにする。独創性、将来の発展性、持続性などが審査基準になるだろう。金額の規模はまだ分からない」 −プレミアム付き商品券などに使える１４年度補正予算の交付金は、ばらまきの印象がある。 　「効果をチェックする仕組みがあるから、ばらまきではない」 −人口減少対策は特に雇用が重要になるのでは。 　「地方で起きている人手不足をどう考えるか。保育や介護、公共交通、サービス産業の生産性を上げることが大事だ。雇用を安定させ、収入を上げるための工夫があってしかるべきだ。公共事業や企業誘致は絶対的な効き目がなくなった」「地方で生産性や収益を上げるには、コンパクトシティー化と企業の集積が必要だと思う。集落再編でなくなる集落はかわいそうだが、全ての集落に同じインフラを整備すると、いくらお金があっても足りない。切って捨てることはしないが粘り強く住民の合意を得なければならない」 −道州制にはどのような考えを持っているか。 　「全然否定しない。外交や安全保障、通貨政策は国が行い、地域のことは地域でやった方がいい。ただ、地方創生は都道府県の役割が大きい。市町村がばらばらなことを計画しても困るので、県にコーディネート（調整）してほしい」 | 教育・研究開発::2014.8～2016.11 | 05:05 PM | comments (x) | trackback (x) |

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